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人類の古代から続く宇宙への探究は、１６～１７世紀に太陽系モデルを手に入れた後も加速し続け、今では物理学の発展を基に、我々の宇宙の始まり、またその誕生以前の世界をも議論できるようになってきました。我々の宇宙は約１３８億年前に生まれ、我々の太陽はその中で約４６億年前に私たちの天の川銀河の中に生まれた恒星です。では、我々の住むこの宇宙の未来はどうなっていくのでしょうか?
武帝の時代には、『史記』などの歴史記録がつくられました。武帝は漢では一番、有力な皇帝です。その武帝が、誰を意識するかというと、秦の始皇帝でした。自分の前の有力者です。秦皇漢武という言葉が残っています。しかし、始皇帝の頃の歴史書は残っていません。武帝が『史記』を書かせたのはつまり、自分をよく見せ、始皇帝をおとしめるということでした。だから、「始皇帝のお母さんは、宰相・呂不韋の愛人だ」とか、「始皇帝は、呂不韋の子どもだ」「皇帝と結婚したとき、お母さんのお腹にはもう愛人の子どもがいた」などと、始皇帝をおとしめたわけです。武帝が自分を持ち上げようとした反動で、始皇帝の評価は後世、低くなってしまいました。この辺りの出来事は漫画やアニメ・映画などで大ヒットしている「キングダム」を見ていただけるとよくわかると思います。
１９８０年代には日米の間でも自動車や半導体の分野で関税をめぐる激しい交渉が行われていました。しかし、冷戦の終結は、国ごとに孤立するのではなく連携して大きな市場を共有する動きを加速していきます。欧州では１９９３年にEU(欧州連合)が設立されます。
シリコンバレーをつくった会社と言われたＨＰは往年の輝きを失い、社長が相次いで交代する混乱を経験します。アップルはスティーブ・ジョブズを解雇し、彼がペプシコから招聘したジョン・スカリー氏をCEOにしますが、業績悪化のなかで相次いで社長が入れ替わる惨状でした。招かれた経営者は皆、２０世紀型の古い戦略経営をする人たちでした。
国際ジャーナリストの春名幹夫氏はこう言う。「日本政府は結局、欧米各国に忖度し、足並みを揃えることしか頭にないから、余計な事は言えないでしょう。しかしノーコメントはありえない対応です。どの国を式典に招待するかは、主催者である長崎市が決めること。各国が参加不参加を決めるのは自由ですが、欧米が徒党を組んで抗議するなどが完全な筋違いです。特に米国は原爆を投下した当事者として、反省がないとしか思えません。日本政府は『ここは政治闘争の場ではない』『核兵器の根絶と平和実現を目指す場だ』と、ハッキリと発言すべきでした。外務省も水面下で、各国に長崎市の立場を理解するよう求めるのがスジですが、そんな様子もない。これではイスラエルを擁護したも同然です」
コロナ危機において、デジタルツールは外の世界との架け橋のようなものでした。だが、問題を引き起こすこともありました。現在は、ＳＮＳを通じて若い世代はコロナウイルスよりもワクチン接種で多くお亡くなりになられたことがよくわかりました。ネットを行っている若い世代はワクチンの危険性について速いスピードで知ることができました。感染拡大は危機における極めて自然な副産物ですが、昔は少人数の間で広まるだけでした。それが今では数時間のうちに何百万人にも届くのです。あまりに大規模な情報の拡散にワクチン接種の真実を削除できなくなり世界で一番ワクチン接種を行っている国が日本国だという事がわかってしまいました。政治家も医者も厚生労働省もワクチン接種をしていない方が大半だという事には驚きました。
日中戦争は、日本の侵略や陰謀ばかりが取り上げられますが、日本側が被害者だというのも事実です。日本は中国の百年内戦という渦に呑み込まれ、反日侮日の挑発に乗せられたのが、戦争の原因です。当時、中国に住んでいた方は日本が被害者だと考えています。日中戦争は英米ソなどの列強が中国の内戦に介入し、最終的に南京、重慶、延安の各政府にそれぞれ荷担したことが原因で、日本は中国に危害を加えたというより、近代的な統一と発展に対し、大きな貢献をしていたのです。インフラ建設をはじめ、財政、金融の安定を図り、医療衛生、文化教育などさまざまな分野でも力を注いでいたのです。
パソコンの電源を切り、スマホはサイレントモードにしてポケットにしまえば作業の邪魔にならないと思う事でしょう。だが、そんなに単純な話ではありません。スマホには、人間の注意を引きつけるものすごい威力があるのです。その威力は、ポケットにしまうくらいでは抑えられないのです。
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